株式会社JX通信社（本社：東京都千代田区、代表取締役：米重克洋 以下「当社」）代表の米重克洋が、MITテクノロジーレビュー［日本版］主催のアワード「Innovators Under 35 Japan 2021」において、未来を創る35歳未満のイノベーターの1人に選出されましたことを、お知らせいたします。

『Innovators Under 35 Japan』はその日本版にあたり、昨年に続く2回目の開催となります。本年度は「コンピューター／電子機器」、「ソフトウェア」、「輸送（宇宙開発）」、「インターネット」、「AI／ロボット工学」、「通信」、「エネルギー／持続可能性」の全7分野において350件を超える国内外の候補者の推薦・応募があり、最終的に15人の受賞者の一人として、当社代表の米重が選出されました。なお、日本版の受賞者として、次年度のグローバル版の候補者としてノミネートされます。
12月16日（木）には、東京・日本橋三井ホールにて、受賞者を紹介する「Innovators Under 35 Japan Summit 2021」が開催され、米重も登壇する予定です。本イベントの模様はオンラインでも配信されます。
詳細はInnovators Under 35 JapanのWebサイトをご覧ください。
https://events.technologyreview.jp/iu35/

当社の採用情報

当社は、共にビジョンを実現する仲間を募集しております。
副業・復業として体験的に働くことで、当社のカルチャーや働き方等を知っていただいたうえで正式入社を見極めていただくことが可能な「おためし入社」制度を新たに導入するなど、応募をご検討の皆様に寄り添った採用体験提供を行っております。

募集ポジションや、「おためし入社」制度詳細につきましては、下記をご覧ください。

・JX通信社 採用情報ページ
https://jxpress.net/recruit/

・「おためし入社」について
https://jxpress.net/10422/

JX通信社について

JX通信社は、データインテリジェンス領域に取り組むテックベンチャーです。国内の大半の報道機関のほか官公庁、インフラ企業等にSNS発のリスク情報を配信する「FASTALERT」、一般消費者向けの速報ニュースアプリ「NewsDigest」、自動電話情勢調査などのサービスを提供しています。新型コロナウイルス感染症をめぐっては、国内でいち早く2020年2月16日より国内感染状況の統計をまとめた「新型コロナウイルス感染状況マップ」を公開し、各報道機関・メディア・研究機関にも情報を提供しています。
URL：https://jxpress.net

FASTALERT（ファストアラート）について

「FASTALERT」は、AI(人工知能)がSNSから災害、事故、事件などのリスク情報を収集し配信するWebサービスです。2016年9月のリリース後7ヶ月で、全ての⺠放キー局とNHKで採用。各局ニュース番組における「視聴者提供」動画定着の原動力になりました。2018年の日本新聞協会 技術開発奨励賞を受賞。 現在はSNS緊急情報サービスでシェアNo.1の業界標準として全国の大半のテレビ局や新聞社に採用されているほか、警察、消防、自治体、一般企業でも幅広く導入実績があります。
URL：https://fastalert.jp

NewsDigest（ニュースダイジェスト）について

Google Playベストアプリ2019 生活お役立ち部門賞受賞。アジア・デジタルメディアアワード2020 新型コロナウイルス感染症関連プロジェクト部門特別賞受賞。速報がとにかく早いから、入れておけば安心。ニュース速報や地震・災害速報のほか、鉄道情報など生活に必要な情報を最も速くお伝えする、500万DL突破の社会派ニュースアプリ速報アプリです。

「新型コロナ」特設タブでは、新型コロナウイルス感染症関連の様々なニュース速報をまとめてチェックできるほか、「地域」タブではお住まいの都道府県の最新の感染者確認情報なども確認できます。

iPhone 版 :  https://app.adjust.com/4eaelp8?campaign=20211125
Android 版： https://app.adjust.com/2bv299t?campaign=20211125

MITテクノロジーレビューについて​​

『MITテクノロジーレビュー（MIT Technology Review）』は1899年に米国マサチューセッツ工科大学によって創設された、世界で最も歴史と権威があるテクノロジー誌です。 米国版の読者層は、その8割超がテクノロジー部門の責任者であり、6割が経営層に読まれています。日本版は株式会社KADOKAWAの子会社である株式会社角川アスキー総合研究所が米Technology Review Inc.とのライセンス契約のもと、2016年10月から会員制Webメディアとして運営。2020年からは、紙媒体『MITテクノロジーレビュー［日本版］』も発行しています。